【裏ワザ】プログラミングスクールが高すぎる？安くする方法を解説

プログラミングスクールが高くて萎えている人

本気でプログラミングを学びたい。でも、スクールって高すぎませんか？安くする裏ワザなんて…ありませんよね？

今日はこんな疑問にお答えします。

この記事を読むメリット

スクール代が高い理由が分かる
最大70%オフにする裏技を知れる
人生を変えるチャンスを手にできる

プログラミングスクールもピンキリですが、評判の良いところほど授業料は高い傾向にあります。

「さすがに30万円はキツイ…」と心が折れかけるのも無理はない。

ならば独学で！となるのが定番ルートですが、9割は脱落します。実践スキルが身につかないので。

だったらどうすりゃいいのよ…
高いお金払って失敗したくない
値切る方法とかないんかよ？

上記のように思っているなら、この記事があなたの武器になります。

人生を前に進める準備はいいですか？

PC一台でバリバリ稼ぐ自分を想像しながら、読み進めてください。

TSUDA

そもそも、なぜプログラミングスクールは高い？

しっかりしたスクールほど、コストをかけているからです。

優秀な講師はコストがかかる

安いスクールだと、実務経験のない講師が平気で在籍しています。

どっちのコストが高い？

現役バリバリのエンジニア
最近までド素人だった講師

考えるまでもないですよね。

わざわざ高いお金を払ってスクールに通うのは、実務レベルのスキルを身につけるためです。

それだけの価値を提供するため、講師陣にコストをかけるのは当然。授業料の高さ＝信頼性だと思っていい。

TSUDA

高いスクール代を払う価値はあるの？

とはいえ数十万円。簡単に決断できる金額ではありません。

この部分については、手に入るメリットを天秤に掛けるのがいいかと。

30万円払って手に入るもの

一生物のスキル
月30〜50万円の給料
年収1,000万プレイヤーの可能性

例えばTechAcademyのエンジニア転職保証コースだと、12週間で327,800円です。月額コストで考えると11万円ほど。

個人の感覚次第ですが、コスパ良くないですかね？少なくとも、エンジニア転職すれば1ヶ月でペイできるコストです。

ちなみに、転職できなかったら全額返金してくれます。詳しくは、下記リンクからどうぞ。

TSUDA

TechAcademyの公式サイトへ

趣味レベルなら独学でいい

というか、転職ありきで考えないとスクール代の元を取るのは無理です。

今はProgateがありますし、基礎学習だけならそれほどコストはかかりませんからね。

とはいえ“趣味”レベルなら、習得までの労力が高すぎるかと。

過去のボクは、ProgateやYouTubeで1年ほど独学しました。結果、簡単なWebサイトが作れるようになっただけ。

コストは安い（Progateは月額980円）ですが、パフォーマンスも低い（案件取れない）です。ぶっちゃけ、これってあんま意味ないですよ。

TSUDA

結論：スクールはエンジニア転職のためにある

この認識で間違いありません。

「まずは副業で…」という考えも否定はしませんが、果たして本気になれますか？

そこまでの決意ができないのであれば、Progateやドットインストールを試してみるのがいいかと。

中途半端な覚悟でスクールを利用すると、時間もお金も無駄になるだけですよ。

TSUDA

高すぎるスクール代を安くする裏ワザとは？

ここからは「エンジニア転職したい」「でもやっぱ金額がネック」というあなた向けの内容です。

知らない人も多いのですが、プログラミングスクールは“国の補助金対象”なんです。

第四次産業革命スキル習得講座認定制度

いかにも“国っぽい”名称ですよね。別名“Reスキル”とも呼ばれます。

詳しくは経済産業省の公式ページにて確認していただけますが、ややこしいので噛み砕いて説明しますね。

ザックリこんな制度

IT人材不足だから補助金出すよ
認定済みのスクールだけ対象だよ
受講料の最大70%を補助するよ
給付金額は最大56万円までだよ
最寄りのハローワークで申請してね

国の認可を受けたプログラミングスクールのみ対象。

要するに「高いけどココなら間違いないよ」「補助するからIT人材として活躍してね」ということですね。

TSUDA

給付金を受けるための条件は？

ハローワークの該当ページにて確認できます。

“専門実践教育訓練給付金について”という部分ですね。以下、抜粋です。

受講開始日現在で雇用保険の支給要件期間が3年以上（初めて支給を受けようとする方については、当分の間、2年以上（※1））あること、受講開始日時点で被保険者（※2）でない方は、被保険者資格を喪失した日（離職日の翌日）以降、受講開始日までが1年以内（適用対象期間の延長が行われた場合は最大20年以内）であること、前回の教育訓練給付金受給から今回の受講開始日前までに3年以上（※3）経過していることなど一定の要件を満たす雇用保険の被保険者（在職者）又は被保険者であった方（離職者）が厚生労働大臣の指定する教育訓練を受講し修了した場合に支給。

「は？」と思いましたね？怒らないで。落ち着いて。

めちゃくちゃザックリまとめると、